くるくるさん 男性 31歳
（前半）
ファイナンシャルプランナーのクルクルと申します。
具体的な数字は最小限にして感覚的にご説明いたします。
①現在、貯蓄はない。
②年収は手取りで360万円。年功序列で昇給する可能性は考えない。
③結婚後、子をひとりもうける。
④子は、高校まで公立の学校に通わせ、現役で国公立大学に行く。
⑤普通車を1台ローンまたはリースで購入し所有する。
⑥住まいは賃貸で月額家賃が8万円（共益費込み）。
⑦結婚式や新婚旅行などの一時的な出費は考慮しない。
まず以上のような標準的な条件を設定します。
そしてライフサイクルをいくつかに分けてシミュレーションしてみるのです。
＜期間１－結婚後から子供が誕生するまで－＞
夫のみが働く場合、
月々5,000円の貯蓄が出来ます。
ただし、以下の内訳のように夫婦共に節約に協力し、
つましい生活を送った場合です。
また、貯蓄は将来の出産費用やベビー用具費用などのために
きちんと管理しておく必要があります。
この貯蓄は旅行資金などの余暇の費用向けではないということです。
※20万円－
（家賃8万円
＋光熱水道電話ネット費2万円
＋食費3.5万円
＋被服費1万円
＋車燃料と維持費1万円
＋車のローン・リース代1.5万円
＋臨時の出費1.5万円
＋妻の小遣い0.5万円
＋夫の小遣い0.5万円）
＜期間２－子供が誕生し修学するまで－＞
引き続き夫のみが働く場合、
この時期は月々5,000以上の赤字になります。
①まず、子供が誕生すると同時に夫が生命保険に加入するのが標準的です。保険料はざっと10,000円と考えると、たちまち月々5,000円の赤字に転落します。
また、保険加入時に相談者様が40才代であることや、充実した保障のことを考えると、望ましい保険料は20,000円くらいになることが予想されます。すると月々15,000円の赤字です。
死亡保険金の必要額は子供が0歳の時に最大になり、年を追うごとに減っていきます。
たとえば子供が0歳の時に夫が死亡した場合、子供はその後20年間、成人するまでその保険金で育つのです。
一方子供が15歳の時に夫が死亡した場合、死亡保険金は子供が成人する5年分だけでいいので、必要額は低くなるのです。
※妻には遺族年金が支給されます。
②また、子供の通院費用（意外によく風邪を引く）、子供服（おむつも）、子供の食事代（ミルク、離乳食）、おもちゃ代など、この時期は子供にお金を「かけたい」と思う時期でもあります。
すると赤字幅はそれだけ拡大することになりそうです。
＜期間３－子供が保育園入園から高校卒業まで－＞
夫のみが働く場合、この時期は毎月数万円単位で赤字が生まれます。
①公立の保育園は地域にもよりますが、入園はほぼ望めないと考えましょう。待機児童の問題が社会問題になっていますね。
したがって、私立の保育園なり幼稚園に通わせますが、費用は月々10,000～30,000円になるようです。
②現在、小学校高学年から高校卒業まで、学習塾に通わせることが普通になっています。公立学校の教育水準を批判するまでもなく、クラスの大半の生徒が学習塾に通うので、通う生徒と通わない生徒の学力の格差が広がっていて、これも社会問題になっています。家庭の教育方針にもよりますが、「私も通いたい」と子供に言われた場合、月謝は20,000円～50,000円となります。
③子供が部活動に所属する場合、「ユニフォーム代」や「遠征費用」など以外に出費がかさむものです。
④子供にも年齢に応じて「小遣い」を与えることになります。
＜期間３－子供が大学入学から卒業まで－＞
この期間は夫のみが働く場合、生活が破綻する可能性が高いです。
①国公立大学に現役で入学した場合でも、入学金や月々の授業料、実習費や合宿費など、子供のアルバイトではまかないきれない分は援助してあげることが考えられます。月々20,000円前後でしょうか。
ざっとこのような感じになります。
